現代の医師の収入は、同等の学歴を持つ大企業サラリーマンの所得に劣るが、昭和50年代までは医師は非常に高収入であった歴史がある[要出典]。特に、健康保険制度が施行される1961年以前はすべての医療が自由診療であり、診察料を医師が自分の裁量で決めることが出来たので医師は極めて高収入であった。
健康保険制度開始以後も、竹下内閣期下以降は医師不足解消の目的で開業医は弁護士、議員とともに優遇税制などが設けられたことや[要出典]、ごくごく一部の医学博士と提携された製薬会社からの新薬開発臨床試験及び医療機関と医療機器メーカーの癒着カルテルにおけるキックバック、診療報酬も現在より高く設定されていた等の理由でしばらく高所得の期間が持続し、1970年代には長者番付やマネーロンダリングによる脱税報道に医師の名前がたびたび登場[要出典]した。1980年代に入ると医師に対する逆風が強くなり[要出典]、1983年に当時の厚生省保険局長の吉村仁氏により「医療費亡国論」が発表[要出典]され、その後診療報酬はたびたびの法改正により削減されていくことになった。
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それでもバブル景気のころまでは多くの医師が動産、不動産に投資し、診療報酬以外の収入で富を築いた[要出典]。現在、動産、不動産などの資産から副収入を得ている医師と、診療報酬に収入のすべてを頼っている専業の医師の間には大きな所得差があり、これが「医師は高所得」というイメージを強化している。
また、外科手術に際して医師に、診療報酬以外に患者が「心付け」「お布施」という形で多額の現金を提供する場合があった。この慣行は大都市圏と一部の地方に限られており、全国的には広くは行われていなかった。1980年代以降取り締まりが厳しくなり、現在ではほとんどの病院で禁止されている。